核融合炉が実用化されるのか。、、 [科学]
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http://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPKCN0I509K20141016
米ロッキード、10年以内に小型核融合炉実用化へ
2014年 10月 16日 13:24 JST
［ワシントン １５日 ロイター］ - 米航空防衛機器大手ロッキード・マーチン(LMT.N: 株価, 企業情報, レポート)は１５日、核融合エネルギー装置の開発において技術面の画期的進展（ブレークスルー）があり、１０年以内にトラックに搭載可能な小型の核融合炉を実用化できると発表した。
開発チームを率いるトム・マクガイア氏は記者団に対して、これまでの作業を通じて出力が１００メガワット（ＭＷ）で、現在存在するものより約１０倍小さく大型トラックの後部に入れられるほどの核融合炉が製造できるめどが立ったと説明した。
ロッキードは、１年ほどで設計やテストなどを終えて５年以内に試作品を作り、１０年で実用の核融合炉を生産できるはずだとの見通しを示した。
核融合エネルギーは科学者がずっと有望な分野とみなしてきたが、現在まで実用可能な動力システムは生み出されていない。
ロッキードによると、小型の核融合炉は、重水素（デュートリウム）と三重水素（トリチウム）の融合反応を利用したもので、同量の化石燃料の約１０００万倍ものエネルギーを生み出せるため、石炭火力発電よりもずっとエネルギー効率が高まる。また将来的には別の物質を使って、放射性廃棄物を完全になくせる可能性もあるという。
マクガイア氏は、ロッキードが開発に関していくつかの特許を申請中であるとともに、学界や産業界、政府の研究者などを対象に今後の協力相手を探していることも明らかにした。
小型核融合炉は、この先米海軍艦艇が使える可能性があり、そうなれば他の燃料がいらなくなって補給面の課題が解消できる。米海軍では潜水艦や航空母艦が核動力式となっているが、搭載しているのは核分裂反応を利用した大型原子炉で、定期的な交換が必要だ。
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今のところ、大型の核融合炉も実用化されていないのに、10年以内に小型の核融合炉が実用化されるというのは本当でしょうか。出力100ＭＷの核融合炉が大型トラックの後部に搭載可能になるとは。、、
原子力空母や原子力潜水艦に搭載されている原子炉の代わりに、小型の核融合炉が搭載されると、定期的な核燃料の交換が不要になるようですが、一般の人にはあまり関係のない話だと思います。
石炭火力発電よりもずっとエネルギー効率が高いとあります。しかし、100ＭＷの小型核融合炉は大型の原子炉に比べて30～40分の1くらいの熱出力しかありません。小型核融合炉が実用化できたとして、どういう場所に設置が可能なのかが気になります。
原発と違って、放射能漏れや炉心溶融などの心配がないのであれば、都市の地下に小型核融合炉を設置して発電と給湯を賄えば、エネルギー効率の良い都市づくりが可能になるかも知れません。
燃料の重水素と三重水素は簡単に手に入るのかどうかも気になるのですが、
10年後、地下室に小型核融合炉を備えたビルが建設されているのでしょうか。、、
（by 心如）
自立と言えばカッコ良いが。、、 [科学]
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http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/flash/jsh2014/201410/539095.html
学会フラッシュ：第37回日本高血圧学会
2014年10月17日～19日 横浜
JSH2014に参加して●島本和明氏（札幌医科大学学長）
米欧から自立した日本のガイドラインが完成しました
2014/10/27
談話まとめ：日本高血圧学会取材班
今回の日本高血圧学会の目玉の1つが、昨年から今年にかけて日米欧で相次いで発表された新しいガイドラインにあったことは間違ありません。初日の主会場は、そのほとんどがガイドラインに関連したセッションでした。我が国の「高血圧治療ガイドライン2014」（以下、JSH2014）の作成委員長を務めた私は、米国、欧州、英国のガイドラインの編集責任者との議論を通じ、改めてJSH2014の「自立」を強く意識しました。
自立とはどういうことなのか、説明しましょう。欧州高血圧学会/欧州心臓病学会の新しいガイドライン（ESH/ESC2013）が発表されたのは、2013年6月です。JSH2014は最終案をまとめる直前だったので、どこが変わったのか皆注目しました。
ところが読んでみると、治療目標や薬剤選択などの考え方が硬直的となり、1999年のWHO/国際高血圧学会（ISH）年のガイドラインに戻ったような印象を受けました。それ以降15年にわたるエビデンスや議論が抜け落ちてしまったかのようだったと言えるかもしれません。
まず治療目標ですが、ESH/ESC2013では慢性腎臓病（CKD）や糖尿病があっても、一律に収縮期血圧（SBP）140mmHg未満を推奨しています。推奨の一覧表において、それに該当しないものはSBPが160mmHg以上の高齢者（目標はSBP 140～150mmHg、80歳未満では可能なら140mmHg未満）と糖尿病合併例の拡張期血圧（85mmHg未満）だけです。
1つ前のESH/ESC2007では、糖尿病合併高血圧の治療目標は130/80mmHg未満でした。これをSBP 140mmHg未満に引き上げた大きな理由は、119mmHgまで下がった厳格治療群と133mmHgだった標準治療群を比較したACCORD-BP試験で、厳格治療群における心血管イベント発生率の有意な減少を確認できなかったためです。
糖尿病合併例ではこのようなエビデンスがあるのですが、CKDでは130/80mmHg未満に下げることによる利益を示したエビデンスがないという理由で、SBP 140mmHg未満へと引き上げられました。降圧薬の選択に関しても、利尿薬、β遮断薬、Ca拮抗薬、ACE阻害薬、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）の全てが横一線で推奨されています。
ところがESH/ESC2013を読んでいくと、後の方ではCKDで顕性蛋白尿ならば130mmHg未満を目標としてもよいと書かれています。また微量アルブミン尿や腎障害があれば、降圧薬はACE阻害薬/ARBを使ってもよいとしています。最初の推奨のところではこのような注釈は書かれていない上、後ろの方でも「目標としてもよい」「ACE阻害薬/ARBを使ってもよい」という表現なので、読む人によって解釈が異なってしまう可能性があります。
このようなことになったのは、推奨に関してランダム化比較試験（RCT）によるエビデンスの存在を特に重視し、そのエビデンスがないところは「行ってもよい」といった表現にとどめたためといえるでしょう。その結果、かえって分かりにくいものになってしまった。
米国の新しいガイドライン（JNC8）では、RCTによるエビデンスを重視する姿勢がさらに強く打ち出され、クリニカルクレスチョンは3つしか設定されませんでした。その結果、ガイドラインは全体で14ページしかありません。
RCTによるエビデンスは非常に限られており、それだけで日常診療で遭遇する様々な問題を解決することはできません。疾患の全体像が把握できてこそのガイドラインであるはずです。エビデンスがない部分は、専門家がディスカッションしてコンセンサスで埋めるという努力が必要です。
我々はJSH2014の編集に当たり、「エビデンスにコンセンサスを入れた」ガイドラインとするとうたいました。このようなガイドラインの作り方は、米国のInstitute of Medicine、また我が国の日本医療機能評価機構が運営しているMindsも推奨しています。米国のJNC8、欧州のESH/ESC2013が、なぜエビデンス一辺倒になってしまったのか理解に苦しみます。
実は、前回のJSH2009では、あまり根拠なくESH/ESC2007の考え方を取り入れた部分もあったのですが、JSH2014とESH/ESC2013ではこのように編集方針が大きく異なっていたこともあり、JSH2014が取り入れた考え方は1つもありませんでした。逆にJSH2014では、先に紹介した糖尿病合併高血圧の治療目標について、脳卒中が心筋梗塞の4倍も多いという我が国の疾病構造を踏まえ、130/80mmHgから引き上げませんでした。
またESH/ESC2013もJNC8も、発表されるまでどのような内容になるか全く分かりませんでした。一方で我々はJSH2009から、最終案をウェブサイトで公開してパブリックコメントを求めています。皆が使うガイドラインなのですから、議論をオープンにすることも大切です。
こうして、米欧のガイドラインから自立し、かつエビデンス至上主義を避け高血圧の臨床全体を包括したガイドラインができたと自負しています。
高血圧の「基準値」巡り白熱のディベート
私にとってのもう1つの目玉は、人間ドック学会を代表して登壇した山門先生との高血圧の基準値に関するディベートでした。既に皆さんよくご存じだと思いますが、JSH2014の発表3日後の4月4日、日本ドック学会が「新たな健診の基本検査の基準範囲―日本人間ドック学会と健保連による150万人のメガスタディ」と題した委員会報告を公表しました。人間ドックを受診した人の中で、いわゆる超健康人の血圧の基準範囲上限は147/94mmHgだったというのです。これには驚きました。
血圧や血清脂質値など将来の心血管イベントの発生リスクを評価しようという検査指標では、血算や血液生化学検査値などのように現時点での異常を判定するための方法でカットオフ値を求めることはできません。血圧では、国内外で行われた長期間の追跡研究で検証されて決められています。ところがこの報告では、血液生化学などの基準範囲を求めるのと同じ手法で、血圧のカットオフ値を出していました。
現時点でとても健康な人の血圧値の分布の上限と、将来の心血管イベントのリスクが高くなる血圧値の境界とは全く異なるもので比較はできません。ですが、この定義の違いを国民が理解することは難しく、事実マスコミは「血圧147は健康」と大きく報道しました。
当然日本高血圧学会は反論し、日本医学会からも批判を受けたことから、人間ドック学会では釈明の文章を作りましたが、私から見ればその書き方にも問題があります。そこでディベートをしようとなったわけです。議論は白熱しました。
山門先生も本学会の高血圧専門医です。90分間の討論の結果、「今回の検討項目に血圧を入れるべきではなかった」とおっしゃっていただけたので、「今後の検討からは血圧を除外して下さい」とお願いしました。
学会会期中に開催された総会で横浜市立大学の梅村先生が新理事長として承認され、日本高血圧学会は新たなスタートを切りました。一連のバルサルタンの臨床研究不正問題の反省から、研究活動に関する倫理行動規範も新たに策定されました。4300万人という高血圧患者さんの健康を守るために、研究や臨床に停滞が生じないようにしなければなりません。（談）
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この記事を読んで、日本の高血圧学会は欧米から自立できて良かったと考える人がいるかも知れません。しかし、今回は自立したガイドラインを設けましたということは、過去のガイドラインは欧米に依存したものだったと言っているのだと思います。
そして、その自立したガイドラインの内容は本当に妥当なものなのでしょうか。
欧米のガイドラインが、自分たちに都合の良いときはそれに依存しておいて、自分たちに都合の悪いものなら「自立」と称してその受け入れを拒んだとしたら質が悪いと言わざるを得ませんが。、、
存在を否定できないからと言っても、存在するにはなりません [科学]
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http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/hotnews/int/201410/539141.html
「STAP細胞の存在は現時点で完全には否定できない」ので…
理研、STAP細胞作製法の特許で手続きを継続
2014/10/28
理化学研究所は2014年10月28日までに、本誌の取材に対し、国際出願していたSTAP細胞作製法の特許について、複数国に対して国内手続きを進めたと明らかにした。Nature誌に掲載された2報のSTAP細胞の論文はいずれも撤回したが、「検証実験を進めており、STAP細胞の存在は現時点で完全には否定できないため」（理研広報担当者）。
STAP細胞作製法の特許は、理研が特許協力条約（PCT:Patent Cooperation Treaty）に基づく仮出願を、米国において2012年4月24日に行った。PCT国際出願では、当該国の特許庁に対して出願願書を提出すると、PCT加盟国である全ての国に同時出願したと認められる。
ただし、最終的に各国で特許を取得するには、30カ月の期限満了前にPCT加盟各国それぞれで、国内手続きへ移行させる必要がある。STAP作製法の特許の移行期限は、2014年10月24日だった。理研は、複数国において国内手続きを進めたことを認めており、少なくとも日本や米国が含まれるのではないかとみられる。
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まず、理研（理化学研究所）をネットで調べたら、
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http://www.riken.jp/about/
独立行政法人理化学研究所は、日本で唯一の自然科学の総合研究所として、物理学、工学、化学、生物学、医科学などに及ぶ広い分野で研究を進めています。
当研究所は、1917年（大正6年）に財団法人として創設されました。戦後、株式会社「科学研究所」、特殊法人時代を経て、2003年（平成15年）10月に文部科学省所轄の独立行政法人理化学研究所として再発足しました。
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と、ありました。
通称「理研」と呼ばれていますが、正式には文部科学省所管で「独立行政法人理化学研究所」というそうです。つまり、文部科学省所管の自然科学系総合研究所となります。
その理研が、「STAP細胞の存在は現時点で完全に否定できない」として、存在が証明されていないSTAP細胞の作製法について特許申請を行っているのは如何なものかと思います。
これが、個人資産で運営されている団体であれば、勝手にしろで良いのかも知れません。でも、独立行政法人ならば運営資金の大半は国民の収めた税金だと思います。存在が証明されていないSTAP細胞の作製法の特許申請を、税金を使っておこなうことに疑問を感じます。
地震予知は出来ない！？ [科学]
政府の中央防災会議・作業部会が公表した「南海トラフ巨大地震」の報告書には、
確度の高い地震の予測は困難だと書かれているそうです。
政府の地震調査委員会は、30年以内に大地震が発生する可能性が60~70％と発表しています。
30年以内に起きる可能性というのは、〔365×30年＝10,950日〕なので、
約1万日くらいの間に起きる可能性があると言っていることになります。
まさに「万が一」という話なのだと思います。
いま現在の科学では、大地震がいつ起きるか予測することはできないのです。
万が一に備えることは悪くはありません。
問題なのは、予測困難なものを予測可能と言って、
膨大な研究費を浪費してきた学者先生たちの存在です。
地震は予測困難だと言ってしまえば、研究費も出ないし仕事が無いのだから、
研究すれば予測可能になると思うと言わざるを得ないのも事実なのです。
学者先生たちが言っていることは、そういう事情があると私は思います。
数百年・数千年に一度といった現象を解明するには、最低でも数万年のデータが必要ですが、科学の歴史はたかが数百年なのです。
いま現在の科学に、巨大地震の確実な予測を期待するほうが無理なのかも知れません。
（by 心如）
新種のノロウイルスが流行！？ [科学]
